「社員の心身の健康が、組織のパフォーマンスに影響を与える」という視点から
健康経営、メンタルヘルス対策を重視した組織改善をご提供しています。

<コンサルティングの流れ>

■メンタルヘルス対策トータル・コンサルティング

組織は人で構成されています。組織で起こるほとんどの問題は人の関係性の問題から生じます。
そこに近年では、法律も加わり、企業が行うべき最低限の対策への意識も重要になってきました。
ただ、法律に即するだけでは、労力とお金ばかりがかかる一方で、成果はあがりません。
法律+メンタルヘルスの専門家が法律をしっかり守りながら、組織の風土ごとに異なる問題の根本を
解決するお手伝いをいたします。

お客様の課題に合わせ制度構築・プランニングを行います。

■職場改善コンサルティング

  • 職場アンケートを取ったらものすごく結果が悪かった・・・
  • ストレスチェックの結果が良くなくて・・・
  • ある部署の社員がメンタル不調で複数人辞めている・・・
  • 若手社員が突然辞めてしまう・・・
  • どうも人間関係の悪い部署があって・・・
  • 管理職のコミュニケーションスキルに課題がありそう・・・

こんな問題を解決したければ、ぜひご相談ください。
人の感情と関係性に熟知しているからこそ、改善できることがあります。
このような問題があるときこそ、課題解決のチャンスです。

■ストレスチェック導入支援

50名以上の事業所には法律でストレスチェックの導入が義務付けられています。
法律に準拠しながら、具体的なメンタル対策にもつながるストレスチェックの導入を支援します。
【ストレスチェックの導入後によく聞かれるお客様の悩みの声】

ストレスチェックの実施自体は、8割以上の会社がすでに行っています。
しかし、一方で導入から数年経っても効果はもとより、改善に至らないとの声が多く聞かれます。
ストレスチェックを導入する際に、ストレスチェックを効果的に導入し、徹底的に活用するための
仕組みを一緒に考えて、構築することがとても大切です。
組織を大きく変えるための、最初の一歩目をどこに踏み出すか・・・それを間違うと、効果的な
改善に繋がりません。改善に向けた正しい一歩目を導入時点から意識した支援をご提供します。

■集団分析活用コンサルティング

すでにストレスチェックの導入をしているけれど、上記のように「課題がまったく解消されない」
とお悩みの会社様がとてもたくさんいらっしゃいます。そこで多くの会社様は
「ストレスチェックを変えよう」
と結論付けるのですが、変えても同じように課題が解決されない・・・という負の連鎖に陥ってしまう
ケースがよく見られます。それは、「ストレスチェック」そのものは、ツールに過ぎず、それをどう活用
するのか、という活用の仕方そのものに着目する必要があるということです。
今導入しているストレスチェックを上手に活用して、職場改善を進めていくこともできます。
集団分析を徹底活用して、無駄なコストをなくしながら職場改善を実現してみませんか?

 

■健康経営実現コンサルティング(都内の中小企業は無料)

健康経営エキスパートアドバイザーが健康経営の実現に向けたコンサルティングを実施します。

【東京都内の中小企業のご支援】
5回まで無料で、健康経営の実現に向けたコンサルティングを実施します。
・健康に関する取り組みをスタートしたい
・健康経営優良法人の認定取得を目指したい
・社員の健康状態の改善を目指したい
そんな会社様のご支援を商工会の認定を受けた専門のアドバイザーがご支援します。

※東京商工会議所が国の委託を受けて実施する専門家派遣制度です

■ハラスメント対策

2020年から施行されるパワーハラスメント対策義務化の準備はできていますか?
※中小企業は2022年より施行

パワーハラスメントは、厚生労働省からハラスメントの6類型として、
該当するハラスメント行為が定義されています。
しかし、「それをやってはいけません」と伝えたところで、ハラスメントが
なくなるわけではないもの事実です。「○○してはいけない」という指導が、
逆に職場のギスギス感を生んでしまう可能性もあります。
人は誰しも、「誰かを痛めつけたい」とも「痛い目にあいたい」とも思っていません。
それでも起きてしまうハラスメントの背景を、「組織環境」と「人の心」の両面から
本質的にサポートしていくことが本質的な解決に繋がります。
法制化に向けて、本質的なハラスメント対策を考えてみませんか?
本質的なハラスメント対策は、それがそのまま、快適な職場作りに繋がります。